NordVPNの課税対象の国(消費税)とは?0%で契約する方法

「NordVPNの契約手続きを進めている」

そのときに注目すべきは、ご注文内容に表示される課税対象の国です。

基本的に日本からNordVPNを契約するときは、課税対象の国は「日本」に設定されています。

ただ、課税対象の国は、自由に変更することができ、上手く活用すれば料金を10%安くすることも可能です。

この記事では、NordVPNの課税対象の国(消費税)について詳しく解説していきます。

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NordVPNの課税対象の国とは

NordVPNの課税対象の国とは、消費税が適用される国のことを言います。

消費税は、商品の販売やサービスの提供に対して課される税金であり、国ごとに税率は違ってきます。

日本では、

  • 標準税率:10%
  • 軽減税率(飲食料品、新聞):8%

の2段階税率となっており、NordVPNでは消費税10%が適用されることになります。

NordVPNでは課税対象の国を変更できる

NordVPNでは、簡単に課税対象の国を変更できます。

例えば、課税対象の国を日本からブラジルに変更すれば、消費税を10%から0%に下げることも可能です。

記事執筆時点の日本におけるスタンダードプラン(2年プラン)の料金は、16,632円です。

消費税を10% → 0%にすることで料金を16,632円 → 15,120円(-1,512円)に下げることができます。

国を変更する手順

NordVPNの契約時に課税対象の国を変更する手順を解説していきます。

日本公式サイト【NordVPN】』の「NordVPNを購入」から注文画面に移動。

ご注文内容の課税対象の国の「日本」をクリックします。

国の選択画面が表示されるので居住国に変更してみましょう。

課税対象の国を変更すると下にある消費税のパーセンテージが変動します。

消費税が0%の国には、アメリカ(カルフォルニア州)、アルゼンチン、イスラエル、イラク、カンボジア、パナマ、バングラディシュ、フィリピン、ブラジル、ミャンマーなどがあります。

日本で課税対象の国を変更してもいいの?

NordVPNでは、契約するときに課税対象の国を自由に変更できます。

ただし、基本的に消費税とは、その国で消費するときにかかってくる税金です。

NordVPNのサービスを日本で契約して、日本で利用(=消費)するのであれば、日本に消費税を納める必要があります。

つまり、基本的には、NordVPNの課税対象の国とは、現在の居住地の国・地域を選ぶ必要があるということです。

課税対象の国を偽って登録した場合は、NordVPNの利用規約違反にもなる可能性があることから注意しましょう。

最後に

今回は、NordVPNの契約時に選択できる課税対象の国について解説しました。

もし、日本以外の国に在住している場合は、課税対象の国を変更して滞在している国の消費税を支払いましょう。

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サラリーマンをしながら、当ブログを運営していましたが、2018年に独立し現在はフリーランスとして活動しています。今まで、数々のWebサイト・ブログを構築してきました。このブログでは、今までの経験で得た知識を活かし、Web制作・SEO関連を中心に、最新のIT関連ニュースを発信。また、ファイナンシャル・プランナー技能士の資格を活かして金融関係の情報も発信しています。