楽天デリバリーの後払い(請求書払い)のやり方は?

楽天が運営する出前・宅配サービス専門サイト”楽天デリバリー”

全国1万2,000以上の店舗から選ぶことができ、割引クーポンや楽天スーパーポイント還元でお得に注文することが可能です。

支払い方法は、

  • 現金払い
  • クレジットカード払い
  • 請求書払い
  • 請求書掛け払い

から各ショップが設定している方法を選択できます。

この記事では、楽天デリバリーで後払い(請求書払い)を利用する方法について解説します。

楽天デリバリーの後払いのやり方

ここからは、楽天デリバリーの後払い(請求書払い)のやり方について解説していきます。

まず、楽天デリバリーで後払いをするには、ショップが「請求書払い」「請求書掛け払い」のいずれかに対応している必要があります。

楽天デリバリーの後払いについて
請求書払い 配達後に請求書(振込用紙など)により支払う方法です。
請求書掛け払い 楽天デリバリープレミアムで予約注文(翌日以降配達の注文)で利用できる支払い方法です。こちらは、法人、個人事業主限定のサービスとなります。月額最大300万円まで取引可能で請求書は「株式会社ネットプロテクションズ」から商品のお届け日から3営業日以内にメールにて送付されます。

後払い対応のショップ

後払い(請求書払い)を利用する場合は、請求書支払いOKの記載があるショップを利用する必要があります。

※請求書支払い対応ショップであっても「法人のみ」「予約1万円以上」「2回目以降」などの条件が付いているケースが多くあります。

後払い可能なショップは、詳細ページに移動すると「請求書支払いOK」という記載がされています。

後払い可能なショップを探す際は、楽天デリバリーの「条件を変更」からお支払い方法で「請求書支払いOK」にチェックを入れると便利です。

楽天デリバリープレミアムの「請求書掛け払い」について

とは、楽天の専任スタッフがショップから商品を購入してお届けするサービスです。

これまでデリバリーに対応していない店舗は、ご自身で直接足を運んで”お持ち帰り(テイクアウト)”で料理・お弁当などを受け取る必要がありました。

楽天デリバリープレミアムを利用すれば、デリバリー未対応店舗であっても出前注文が可能になります。

記事執筆時点の提供エリアは、次のとおりです。

楽天デリバリープレミアムの提供エリア
東京都内8区 渋谷区、目黒区、港区、世田谷区、新宿区、品川区、千代田区、中央区
Uber Eats(ウーバーイーツ)に似たサービスですね。

法人・個人事業主のみ対応

楽天デリバリープレミアムの「請求書掛け払い」は、法人・個人事業主を対象としたサービスです。

先ほどの「請求書支払い」の支払期日が各ショップごとに決められていることに対して、請求書掛け払いは月末締め翌月末請求書払いとなっています。

それぞれの違いを分かりやすく表にまとめると次のとおりです。

楽天デリバリーの「請求書支払い」と「請求書掛け払い」の比較
請求書支払い 請求書掛け払い
対象 楽天デリバリー 楽天デリバリープレミアム
予約方法 店舗による 予約注文のみ
(翌日以降配達の注文)
支払期日 店舗による 月末締め翌月末請求書払い
利用可能額 店舗による 月額最大300万円
振込手数料 店舗による 注文者が負担
代金債権 店舗 株式会社ネットプロテクションズ
法人・個人事業主が利用できる「請求書掛け払い」は、株式会社ネットプロテクションズが請求代行を請け負っていることから支払期日や利用可能額について明確に定められています。

請求書掛け払いは、会議や接待などで大人数の料理・弁当などを注文するときに便利なサービスです。

最後に

基本、楽天デリバリーの「請求書支払い」「請求書掛け払い」は、法人・個人事業主向けのサービスとなっています。

個人では、

  • 宅配ドライバーに直接現金を支払う”現金払い”
  • 注文時にショップページで決済する”オンラインクレジットカード払い”

が大多数の店舗で対応しています。

オンラインクレジットカード払いであれば、カード会社が定めた”翌月の支払日まで”延ばすこともできるので”後払い”を利用したいなら代用として活用しましょう。



コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 が付いている欄は必須項目です

ABOUTこの記事をかいた人

サラリーマンをしながら、当ブログを運営していましたが、2018年に独立し現在はフリーランスとして活動しています。今まで、数々のWebサイト・ブログを構築してきました。このブログでは、今までの経験で得た知識を活かし、Web制作・SEO関連を中心に、最新のIT関連ニュースを発信。また、ファイナンシャル・プランナー技能士の資格を活かして金融関係の情報も発信しています。