YouTube Premiumの退会・解約方法

YouTubeを”広告なし”で視聴できる有料プラン「YouTube Premium(ユーチューブ・プレミアム)

しかし、

  • 月額料金が高すぎる
  • 3ヶ月の無料体験期間が終了した
  • 忙しくて動画を見る時間がない

といった理由で解約を考えている方も多いと思います。

この記事では、YouTube Premiumを退会・解約する方法を紹介ます。

YouTube Premiumを退会・解約する方法

YouTube Premiumは、

  • パソコン
  • スマートフォン・タブレット(Webブラウザ)

から退会・解約手続きができます。

なお、App Store経由で登録した場合は、解約方法が異なってきます。

パソコン

パソコンのWebブラウザ(Internet Explorer、Chrome、Safari、Firefoxなど)で『YouTube-有料メンバーシップ』に移動して、「メンバーシップを解約」をクリック。

YouTubeトップページの「プロフィール」→「有料メンバーシップ」からでもこちらのページに移動できます。

“YouTube Premiumを解約する理由をお聞かせください。”と聞かれるので「一時的に解約する」「無料のYouTubeで十分だ」「YouTube Musicアプリに満足していない」「技術的な問題が発生する」「料金が高い」「YouTube Originalsに満足していない」「その他」の7つから1つ選んで「次へ」をクリックします。

“YouTube Premiumを解約しますか?”と聞かれるので「解約」をクリック。

スマートフォン・タブレット

スマートフォン・タブレットのWebブラウザ(Chrome、Safariなど)で『YouTube-有料メンバーシップ』に移動して、「管理」をタップ。

YouTubeアプリの「プロフィール」→「有料メンバーシップ」からでもこちらのページに移動できます。

「メンバーシップを解約」をタップ。

“YouTube Premiumを解約しますか?”と聞かれるので「解約」をタップ。

App Store経由で登録した場合

iPhoneの「設定アプリ」を開いて、一番上の「名前(Apple ID、iCloud、iTunes StoreとApp S…」の部分をタップ。

「iTunesとApp Store」をタップ。

「Apple ID:メールアドレス」→「Apple IDを表示」の順にタップ。

ここから「登録」→「YouTube Premium」の順にタップをして、解約手続きをしましょう。

YouTube Premiumを退会・解約する注意点と疑問

ここからは、YouTube Premium解約にまつわる注意点や疑問を紹介します。

1、無料体験期間中に解約しないと有料会員に自動移行

YouTube Premiumでは、3ヶ月の無料体験期間が過ぎると、自動的に有料会員に移行して月額1,180~1,550円円(税込)が請求されます。

無料体験期間だけを利用したければ、必ず2週間以内に解約・退会手続きを完了させましょう。

2、無料体験期間中に途中解約しても”期間終了まで”引き続き利用できる

YouTube Premiumでは、無料体験期間中に途中解約しても期間終了まで引き続き動画を広告なしで視聴できます。

実際、YouTube Premiumの解約後に次のようなメッセージが表示されます。

メンバーを解約しました

請求対象期間が終わるまでは、YouTube Premium の特典をご利用いただけます。

3、次回からは3ヶ月の無料体験期間を利用できない

YouTube Premiumの2週間の無料体験期間は、1人1回までしか利用できません。

一度解約してしまうと、次回契約するときは初めから有料会員となります。

最後に

このような月額課金型のサービスは、クレジットカード払いが多く、なんとなく継続させがちです。

YouTube Premiumは、月額1,180円(税込)と高くないにしても、1年で14,160円、2年で28,320円、3年で42,480円と長い目で見ると馬鹿にはできない金額になってしまいます。

もし、使っていないサービスがあるのなら、クレジットカードの明細を見ながら整理してみてはいかがでしょうか?

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ABOUTこの記事をかいた人

サラリーマンをしながら、当ブログを運営していましたが、2018年に独立し現在はフリーランスとして活動しています。今まで、数々のWebサイト・ブログを構築してきました。このブログでは、今までの経験で得た知識を活かし、Web制作・SEO関連を中心に、最新のIT関連ニュースを発信。また、ファイナンシャル・プランナー技能士の資格を活かして金融関係の情報も発信しています。